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「研究開発リーダー」誌の特集記事「『2025年の崖』への転落を回避する処方箋は『DX人材』の育成」が発行されました

技術情報協会が発行する月刊誌「研究開発リーダー」5月号に、弊社CEO鈴木健二郎による記事が掲載されました。

「『2025年の崖』への転落を回避する処方箋は『DX人材』の育成」

＜以下、前書きより＞

筆者は職業柄さまざまな業界の企業経営者との対話の機会があり、DX推進における課題に話題が及ぶことも少なくないが、今なおDXが進まず、焦燥感に駆られた経営者が異口同音に語る課題のひとつに、「DX人材」の不足がある。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2019年に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」によれば、デジタル化を管掌するCDO（Chief Digital Officer/最高デジタル責任者）のポストを設置している企業はわずか1割程度という状況であり、経済産業省も「DXレポート」でDXを推進する上での課題の一つとしてDX人材の不足を挙げている。

ベンダー企業側は既存システムの維持・保守に人員・資金が割かれ、クラウド上のアプリ開発の競争領域にシフトしきれておらず、ユーザ企業側でもITで何ができるかを理解できる人材が不足していると指摘し、DX人材の育成・確保のための対応策を次のように提言している。

● 既存システムの維持・保守業務から解放し、DX分野に人材シフト
● アジャイル開発の実践による事業部門人材のIT人材化
● スキル標準、講座認定制度による人材育成

DX人材の確保の手段としては、中途採用や外部コンサルタントといった形で求めることもできるが、転職市場においてDX人材は慢性的な不足状態にあり、採用は困難な状況であることに加え、そもそもDX人材の「プロジェクトマネジャー」的な適性を考慮すると、社内の人材に対してリスキリングを行い育成する取組みをお勧めしたいところだ。