「コンバーテック」誌の連載記事『今さら聞けない！DXのキホンの「キ」』第3回が発行されました
加工技術研究会の月刊誌「コンバーテック」にて新連載「今さら聞けない！DXのキホンの『キ』」の第3回が掲載されました。
「今さら聞けない！DXのキホンの「キ」」
第3回 社内のDX専門組織は必須条件！～では、どのように立ち上げる？～
＜以下、前書きより＞
前号（2022年9月号）では、二人三脚でDXに取り組む外部パートナー選びについて解説させていただいたが、外部に期待する機能や支援を依頼する範囲は、当然ながら社内で果たす機能や実施範囲との関係で決まってくる。パートナー候補のDX支援会社も、依頼側の組織体制でどこまでのことをやる覚悟ができており、実際にどこまでのことができるのかがはっきりしなければ、的確な提案もしづらいはずだ。
中には、DXを推進していくための自社の組織変革の重要性が認識されないまま、外部に丸投げの状態でプロジェクトを始めてしまった結果、依頼者側と支援会社の座組が嚙みあわず、DXが頓挫してしまうケースもある。また頓挫しなかったとしても、再びレガシーシステム（メインフレームやオフコン等の肥大化・複雑化・ブラックボックス化に起因し、柔軟性や機動性に欠け、最新技術を適用しにくいシステムのこと）が構築されてしまったり、無駄に費用がかさんでしまったりするケースも含めれば、問題プロジェクトは枚挙にいとまがない。
まさに、前連載から再三参照している経済産業省の「DXレポート」が、DXを「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義している通り、企業の組織変革はDXの大前提なのである。
そこで今回は、DXを力強く推進するための組織体制のあり方と体制作りのためのポイントについて読者の皆さまと考えてみたい。
参考HP：
コンバーテック 2022年10月号
