R&DをDXする時代の到来
新型コロナウイルスの感染拡大(以下、コロナ)を受けて、ビジネスの進め方が大きく変わりました。現・菅政権下においても「デジタル庁」が新設され、2021年9月に向けて本格稼働に乗り出すなど、国を挙げたデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進すべく行政が大きく舵を切っています。
一方、民間サイドでは、テクノロジーの力でDXをいち早く取り入れ、オペレーションの自動化/無人化、リモート化/バーチャル化、省力化/省コスト化、トレーサビリティ/トラッキング、キャッシュレスなどの仕組みを採用できた産業・企業から順に、コロナによるビジネスの停滞から脱却し、再び企業運営を成長軌道に乗せることができています。
しかし元来、製造業における研究開発(R&D)活動においては、会社という物理的な空間を共有しながら、研究者、開発者がタッグを組んで取り組み、成果を出してゆくことを前提とした制度、インフラが整備されており、他の部門以上にDXしづらい傾向にありました。その結果、企業活動の中でも、最もDXが遅れた分野となってしまっています。
しかし、いよいよそれも、コロナによってほぼ強制的に待ったなしの状況が訪れました。これからの10年後も会社が生き残り、新たな価値を生み出す存在であり続けるために、R&DをダイナミックにDXしていくことを決意するべきときが到来しました。